OneSignal有料プラン転換のご案内

OneSignalのFreeプランは、モバイルプッシュとアプリ内メッセージを組織あたり1,000 MAUまで提供します。この方針は新規アカウントには2026年9月1日から、既存アカウントには2026年10月1日から適用されます。ウェブプッシュとメールは各チャネルの別枠のFree上限に従います。メールは月10,000件、ウェブプッシュは1回の配信で最大10,000購読者です。ですから「うちのアカウントが有料になる」という一文で状況をまとめると判断を誤ります。アカウント全体ではなくチャネル一つが上限に触れているだけのことも多く、そのチャネルを有料に上げることとアカウントごと上げることでは費用が違います。まずどのチャネルがどの上限にどれだけ触れたのかから分けます。適用日までの残り期間も判断材料です。既存アカウントは時間が少し多いので、データを整理してから数えた値で見積もりを取る順序が取れます。逆に今から新しくアカウントを開く組織は、初めから有料区間を前提にチャネルと構造を組むほうが良いでしょう。

モバイルプッシュの請求MAUは、請求期間中にセッションがあったモバイル購読レコード数です。Freeプランの上限は直近30日で判定するため、この二つの期間を区別します。ウェブプッシュは受信に同意したブラウザの購読数、メールは送信数を確認します。SMS・RCSは地域やメッセージ種別など、そのチャネルの課金条件を確認します。同じ会員数でも、チャネル別のアクティブな購読数と送信数によって請求額は変わります。メール配信量とモバイルのアクティブ購読数を別々に見積もります。現行プランのアプリ内メッセージはモバイルプッシュに含まれますが、旧契約では表示回数の別課金がある場合があります。契約の課金モデルとUsageを照合して予算を算定します。OneSignalの利用量・請求基準をチャネルごとに確認します。

Freeは$0/月で、機能検討と小規模な立ち上げの区間を担います。Growthは$19/月から始まるプラットフォーム料金に、モバイルMAUやウェブ購読者、メール配信量といったチャネル使用量が加わります。Professionalは年間契約で別途見積もりとなり、高度な自動化と分析が必要な組織向けです。Enterpriseは年間契約で個別見積もりとなり、SLAと支援・セキュリティの条件を併せて協議します。整理すると、Growthまでは使用量が値段を決め、その上からは契約が値段を決めます。規模が曖昧なときに見るべきは利用者数ではなくこの境界です。月ごとに増減の激しいサービスが年間契約に上がると、閑散期の分まで先に買うことになります。逆に繁忙期のたびに上限を超えて慌ててプランを上げる組織には、年間契約のほうが安く付きます。ですから直近12か月の最低区間と最高区間を並べて書き、差が大きければ従量課金側を、小さく安定していれば年間契約側を先に計算します。

境界は機能一覧ではなく、使用量と契約条件の二か所にあります。使用量側は数えれば終わります。モバイルプッシュとアプリ内メッセージの活性購読レコードが1,000を超えたか、メールの月間配信が10,000件を超えたか、ウェブプッシュ1回の配信対象が10,000購読者を超えたかを確認します。契約条件側は目に付きにくいところです。高度な機能とデータの保管期間、支援の範囲は、選んだプランと個別契約が決めます。今動いているジャーニーとレポートがどの条件に依っているのか、先月の成果をもう一度引き出すには保管期間がどれだけ必要かを、転換前に確認しておきます。無料で使っていた機能が転換後に消えることより、あると思っていた機能が契約書にないことのほうがよく問題になります。確認は画面ではなくキャンペーン側から始めます。今動いているジャーニーを一つ選び、進入条件から終了条件まで辿りながらどの機能に依存しているのかを書けば、プランごとに何を尋ねるべきかがその一覧から出てきます。

MAUはアクティブなモバイル購読レコードを数えます。同じ人が請求期間中に二つの端末でアプリを使えば、2 MAUとして計算されます。External IDで両方の購読を一つのUserに結び付けても、MAU数は減りません。ユーザー識別の整理と請求対象の利用量削減は別の作業です。データ整理では、試験環境と不要な重複購読、実際のセッション、APIによるlast_activeの更新を確認します。長期間利用されていない購読がすべて現在のMAUに含まれるわけではありません。すでに集計された購読を削除しても、利用量に直ちに反映されない場合があります。削除前には、休眠復帰キャンペーンや同意履歴、移行に必要な購読かを確認します。整理後は同じ請求基準で実際の利用量を再照合します。公式のMAU定義に従い、アクティブ購読数と会員数を別々に記録します。

Freeプランの1,000 MAU上限と請求はOrganization単位で確認します。Organizationは複数のAppの請求とチーム権限を管理する単位です。ユーザー・メッセージデータはAppに属するため、異なるAppを同じOrganizationに移しても、ユーザーやセグメント、Journeysが自動的に統合されることはありません。Appの移動とデータ移行は別の作業です。構成を決める際は、ブランドとサービス、データ共有範囲、運用チームの権限、請求主体を併せて確認します。開発・ステージングAppが有料Organizationにあると、試験利用量も請求に反映される場合があります。試験端末にタグを付けるだけでは請求対象から外れません。環境分離やApp移動の前に、アクセス権限と適用プラン、既存の配信設定を確認します。OneSignalのApp・Organization構造を基準にアカウントを構成します。

転換を検討すると、まずソリューション比較表を開くことになります。支援すると書かれた機能と、今動いているキャンペーンは同じものではありません。実際に運用中のキャンペーンとジャーニーを一つずつ書き出し、それぞれを対象条件、トリガー、チャネル、待機時間、終了条件の単位で移してみるほうが正確です。移せない項目が出たら、その場で再構築の範囲として切り分けます。受信同意の状態とプッシュ購読情報をどこまで保存して移すのか、転換週に配信が止まる区間があるのか、戻す条件は何かも同じ表で確認します。残る側を選んでもこの表は残ります。何を実際に使っているのかを書き出した組織だけが、プランを下げて取る交渉ができます。判断の軸は結局三つに絞られます。今動いているキャンペーンを失わずに移せるか、移す間の配信の空白を引き受けられるか、移した後の総費用が残る側より低いか。三つのうち一つでも答えが曖昧なら、移行ではなく残ってプランを調整するほうが安全です。

見積もりはチャネル別の使用量、必要な機能範囲、契約期間の三つで決まります。相談の前にチャネル別の活性規模と月間配信量、今動いているジャーニーの数、希望する契約期間を書いて行けば往復が減ります。ライセンス費用と構築・運用のサービス費用は分かれるので、稟議文書でも二行に分けて書きます。二つの値を一行にまとめると、翌年に何が上がったのかが読めません。IXCはOneSignalの韓国公式パートナーとして、プラン検討と国内契約、ウォン建て決済、税金計算書の発行を同じ窓口で処理し、必要であれば購読者の移行とキャンペーンの再構築まで担います。転換は決済手段を変える仕事ではなく、データとキャンペーンを整理して次の一年の費用構造を決める仕事です。適用日に追われてプランから選ぶと、整理できなかった値がそのまま契約書に入ります。順序をデータ整理、構造の確定、プラン選択と置けば、同じ規模でも違う値が出ます。この順序を守る時間が残っているかをカレンダーで確認することが最初の仕事です。